首藤一幸:
"一生に、何社で働く？ 一度に、何社で働く？",
WEBRONZA, 朝日新聞社, 2017年 11月 7日
皆さんは、学生を終えてから定年退職までの間に何社に勤めるでしょうか？ この問いを、私は毎年、講義を受ける大学生にぶつけています。 2017年の場合、手を挙げた46人のうち、 1社が1人、2社20人、3社16人、4社5人、5社以上4人でした。 1社とした学生、2017年は少なかったのですが、 過去6回のうち4回は20名〜30名強のうち6,7人、つまり2〜3割が1社に手を挙げました。
私は続けます。 今後、皆さんが大学や大学院を出てから定年退職までだいたい40年間、 その間に世の中はどのくらい変わるでしょうか？ 2013年の講義では、40年前は1973年、第一次オイルショックの年でした。 私にとっては生まれた歳で、きっと両親は煽りを受けたでしょうから、 まあまあ身近な出来事です。 しかし20歳前後の学生にとっては教科書で習っただけの歴史上の出来事です。 学生を終えてから40年間くらい、オイルショックから現在と同じくらいの長い間、 社会人として仕事していくのです。 60歳でリタイアしてのんびり、は、どうやら夢物語のようですし、 40年どころではないかもしれませんね。
私が30歳の頃、上司とこんな話をしました。 私「最近忙しくてなかなか大変です」 上司「それがあと30年続くんだよ（ニヤリ）」 私「…」 いやなこと言うなあ、と思ったものですが、 私が学生に対して、40年間だよ、と言うのはこの上司の受け売りです。 人生を長期的な視野で捉えるのはいいことでしょう。
一方、企業の平均寿命は20数年から30数年で、ここのところは延びていません。 自分は一生1社だろう、という学生2〜3割の予想は当たるでしょうか？ 1社指向の学生が寿命の長い企業に入社すれば、もしかすると叶うのかもしれません。
しかし、転職をあまりに嫌がると、それはそれでいいことがありません。 社会人であるということは、社会、つまり他者に価値を提供し続けるということです。 なのに、会社に居残ることに過剰にこだわると、 社外への価値提供につながらない内政に目が向きがちです。 減点を避け、リスクを取りにくくなるので、 自分で自分の心と行動を縛ってしまいます。 逆に、いつでも辞められるという自信や覚悟は心の余裕や安定、 生活の質向上につながる、そう信じています。
ここまでの論には大きな見落としがありました。 時間と共に会社を移っていくだけではなくて、 ある時点で複数の会社に所属する、つまり複業（副業）もあるということです。
これまでも、講演や執筆、家業といった副業は広く認められてきましたし、 社外取締役を兼業するというケースもままありました。 また、時給、日給の仕事であれば、かけもちはよくあることです。
しかしそれらとはまた違った副業が目に付くようになってきました。 例えば、小崎資広さんは、(株)富士通研究所に勤めながら サイボウズ(株) 技術顧問を務めています。 伝統的な大手メーカ（の完全子会社）がこれを許したことに驚きました。 大手メーカというと、 副業を望んだ友人をはねつけた人事部の話を思い出すのです： 友人「夜間・休日に取り組みます。」 人事部「休日は（平日働くために）休養してもらう時間です。」 休日の使い方まで口を出す権利は会社にはないはずですが、 週40時間を超えての労働が懸念だったのかもしれません。 複業には、確かに、労務管理や労災の扱いといった課題はありますが、 複業先の企業間での情報共有といった事例も出てきています。
以上の事例は、主たる勤務先、貢献先がある例でした。 もっと興味深いのは、どれが主でどれが副なのかわからない例です。 (株)トヨタIT開発センターに勤める友人AとBは、週のうち何日かは、 別の会社で仕事をしたり、自分が経営する会社の仕事をしたりしています。 サイボウズ(株)は、2017年1月、複業採用制度を発表し、話題を呼びました。 その制度で働いている方々も、 複数ある貢献先のうちどれが主というわけではないように見えます。
思えば、2012年に出会った友人は、その時すでに 「『副業禁止』（という社内規程）の禁止」を主張していました。 今では政府も「働き方改革」の一環として副業・兼業を推進しています。
自分の時間を柔軟に複数の仕事に割り振ることができる。 その先にあるのは、プロジェクトベースの働き方です。
IBM社が2006年に発行したGlobal Innovation Outlook (GIO) 2.0はこう述べています：
自分のスキルとフォーカスする領域の変化に合わせて プロジェクトからプロジェクトへ自由に飛び回る 「一人会社」が何十億も出現するのではないかという見方すら出ています。皮肉なのは、そのIBM社が「一人会社」的な未来像に向けて、 先進国での人員削減、 それに替えて契約社員やクラウドソーシングの活用を進めていることです。 雇用する側にとっては、月給という固定費を変動費に置き換えられるのですから、 およそ、おいしい話です。
何十億の「一人会社」… 2009年、あるパネルディスカッションで話したところ、 隣のパネリストが「それはない」と鼻で笑いました。 しかし、一朝一夕ではないにせよ、我々の社会はその方向へ向かっています。
理由はいろいろあります。 まず、よくある話、 （１）インターネットや携帯電話網、物流網の発展によって、 仕事の場所や相手についての自由度が飛躍的に高まっていることです。 PC、電子メール、チャット、ビデオ会議、… 知識労働のかなりの部分はどこに居てもこなせるようになりました。 対面で会うことの意義や重要性が見直されてはいますが、 それでも、テクノロジーは、オフィスに集合して詰める必要性を下げ続けています。
次に、（２）リソースが成功のキーファクタ／主要因ではなくなったことです。 数十年前、テレビの黎明期、受像機の販売合戦では、 工場のための土地と資金、そして大きな販売網を持つメーカが勝ちました。 お金、土地、従業員といったリソースを効率よく回すことが 勝利への道だったわけです。 しかし、そうした時代は過ぎました。 例えば、iPhoneが世界を席巻したのは、 どう考えてもApple社が持っていたお金・土地・人数ゆえではありません。 ブランドや知財といった無形リソースゆえですらないでしょう。 リソースで勝てる事業領域は確実に狭くなり続けています。
とはいえ、成功のキーファクタではないにせよ、お金は必要です。 そのお金集めも容易になっていく傾向にあります。 昨今では、流動性の高まったお金それ自体が 行き先を求めてさまよっているようにすら見えます。 2007年に起きたサブプライムローン問題はその象徴でしょう。 資金調達の方法は広がり続けており、 融資（借り入れ）、増資（株の発行）に加え、 クラウドファンディングも一般的になり、 Initial Coin Offering (ICO)といった新しい手法も現れました。 実際、未公開ベンチャーによる増資の総額は、 日米の双方で2010年代を通して増え続けています。
最後に、（３）テクノロジが個人を強力にempowerしていく、 つまり力を与えていくことです。 ソフトウェア分野では、 数万円のPCと月に数千円のインターネット接続（と腕と意欲）があれば、 世界レベルの仕事ができます。 ネット上でサービスを提供するにしても、 今でこそクラウドで月1千円程度から始められますが、 10年前までは月数十万円でサーバとネット回線を借りる必要がありました。 個人によるハードウェア製作も、プリント基板製造サービス（1千円程度〜）や 3Dプリンタによって現実的になりました。 いわゆるMaker Movement、Personal Fabricationです。 もっと裾野の広い話としては、YouTuberに代表されるように、 映像の放送も個人に開放されました。 図書館や書店でしか入手できなかった専門知識も かなりの部分がウェブに載るようになりました。 1995年、私が大学で研究を始めて最初にやったことは、 図書館に行ってコピー機で文献をコピーしまくることでした。 しかし今やネットで閲覧、入手できます。 かくして、個人でできることはこれまでもこれからも広がり続けていきます。
テクノロジによって、 リソース、そしてリソースのプールである大組織の効力は下がり続けます。 大組織こそ、自身の存在意義を問い直さざるを得ない時代です。 例えば、前掲のGIO 2.0での論はこうです：
協働と貢献に基づくこのようなコラボレーション環境においては、 従来の企業が担っていた役割は、個人や個人グループ間の挑戦を調整して その円滑な実行を支援するという方向に変わっていくのかもしれません。
そんなことを言っても、我々の大部分は会社に所属して働くことを選んでいます。 理由の1つは、会社が持つ有形・無形のリソースを活用するため、ですが、 もっと大きな理由は、お給料つまり衣食住のためでしょう。 我々は結局ヒトなので、衣食住を必要とします。 来月も飢えずに凍えずに暮らせるという安心はとても価値の高いものです。 テクノロジが否応なしに社会を変えて、 「一人会社」を含めた働き方の柔軟性を高めようとしても、 そこに衣食住の心配が立ちはだかる、という構図です。
テクノロジーの発展が私達を衣食住のための労働から解放する、という論もあります。 そうであったらよいのですが… これまで散々、機械が人間の仕事を置き換えてきましたが、 置き換えた分、労働時間が減ったかというとそんなことはありません。 別の仕事に移っただけです。 それは資本主義ゆえかもしれませんが、他の経済体制が台頭しそうな気もしません。
とはいえ、この課題に対するイノベーションの萌芽もいろいろと見え始めています。 例えば、そのままでの実現性はともかく、ベーシックインカムはその代表でしょう。 シェアリングエコノミーは、クラウドと同様に初期投資を下げ、 ひいては生活コストを下げていきます。 ある友人は、エンジニアやクリエータ向けシェアハウスであるギークハウスを 運営しており、 そこでは住人の間で仕事の紹介や手伝いも発生するそうです。 住居費用を下げつつ、同時に、働き方の柔軟性を高めようというわけです。
働き方の柔軟性が高まるということは、人生の選択肢が増えるということです。 どこで誰とどういう仕事ーー他者への貢献ーーをするか、またはしないかが、 その人の人生を作ります。 自分らしい人生に自分で責任を持てる、 そうした理想に私達はちょっとずつ近づいています。
1973年神奈川県生まれ。2001年早稲田大学博士後期課程修了。博士（情報科学）。早稲田大学助手、産業技術総合研究所研究員、ウタゴエ(株)取締役最高技術責任者を経て、2008年12月より現職。つまり、私大、国の研究所、スタートアップを経て、国立大学。IPA未踏人材発掘・育成事業プロジェクトマネージャを兼任。 魔法のようなソフトウェア、分散システムが好き。